
思いもよらぬ事故で愛車に傷がついてしまったとき、真っ先に気になるのは「修理できるのか?」「どれくらいの費用がかかるのか?」ということではないでしょうか。
事故車修理には適切な流れがあり、修理期間やコストは損傷の程度や保険の適用可否によって変わります。
本記事では、事故車を修理する流れ、かかる時間や費用、保険適用のポイントを詳しく解説します。
大切な車を再び走らせるために、ぜひ最後までご覧ください。
事故車を修理する流れと修理期間
事故車の修理は、事故発生時から適切な対応をとることが重要です。
とはいえ、事故は突然起こることなので、パニックになり、冷静に対処できない方も多いでしょう。
ここでは、事故発生から修理までの流れと、修理にかかるおよその期間を紹介していきます。
①警察と保険会社に連絡する
事故が発生したら、まずは車を安全な場所へ移動させ、自分や相手にケガがないか、救急車が必要かを確認します。
安全確保やケガの有無が確認できたら、次に警察に連絡します。
警察への連絡は、保険適用するために必要であるため必ず連絡しましょう。
また、連絡しないと道路交通法違反となり、罰金や反則金などの罰則に科せられます。
次に自分が契約している保険会社に連絡します。
その際、保険証番号を聞かれますので、保険証券は車のダッシュボードなど、手の届くところに保管しておきましょう。
また、車の状態や走行できるかどうかを細かく聞かれます。
加入している保険会社によっては、代車の用意などもしてくれますので確認しましょう。
②修理工場や販売店に見積り依頼する
次に修理工場や販売店に修理の見積もり依頼を行います。
お世話になっているところがある場合はそちらに連絡し、ない場合は保険会社が提携する修理工場に依頼します。
車の持ち込みは、自力走行できる場合は自分で持ち込み、できない場合は保険会社もしくは自分でレッカーを依頼します。
持ち込みできれば、見積書の作成を依頼しましょう。
③見積りを確認し修理依頼する
見積書を確認して了承できれば、修理を依頼します。
修理代は、ほとんどの場合保険でカバーできますが、適用した場合は翌年の等級が下がり保険料が上がるため、修理代と保険料を比較して判断するのが良いでしょう。
また、保険使用回数や修理費用、過失割合によって自己負担が発生することもあるため、一度保険会社に確認することをおすすめします。
事故車の修理にかかる期間
事故車の修理を依頼してから、再び使用できるまでの期間は、損傷の具合や修理箇所によって異なります。
以下に3つの部位を紹介しますので、参考にしてください。
修理箇所 | 修理期間 |
フレーム | 数日から1ヶ月程度 |
バンパー | フロント:2日程度リア:4日程度 |
ドア | 軽ければ数時間交換する場合は1週間程度 |
【箇所別】事故車を修理する際にかかる費用と保険適用の注意点
事故で車が損傷した場合の修理費用は、修理期間と同様にどの部分が壊れたかによって大きく異なります。
また、保険適用で修理する場合は、いくつかのポイントに注意する必要があります。
ここでは、箇所別の修理費用と保険適用の注意点について詳しく解説します。
箇所別の事故車の修理にかかる費用
箇所別の修理費用は、以下の表の通りです。
修理箇所 | 費用 |
エンジン | 30〜100万円程度 |
フレーム | 10〜100万円程度 |
バンパー | 1〜20万円程度 |
ボンネット | 3〜10万円程度 |
ドア | 2〜10万円程度 |
サイドミラー | 1〜2万円程度 |
もちろん損傷の具合にもよりますが、箇所によっては30万円以上する場合があり、さらに国産車か外車かなどによっても変わってきます。
保険適用する場合は翌年の保険料に注意する
修理する流れのところでも紹介しましたが、保険適用で事故車を修理する場合は、翌年度の等級が下がり、保険料が上がる可能性があります。
修理費用によっては損する場合がありますので、かかる費用と保険料をしっかり比較することが大切です。
保険内容によって適用外になる
車の修理費用をカバーしてくれる「車両保険」ですが、保険内容によっては適用外となる場合があります。
車両保険には、すべての事故の補償をカバーしてくれる「一般型」と、事故内容によって適用外となる「エコノミー型」があります。
一般型とエコノミー型の補償内容の違いは、以下の表の通りです。
ケース | 一般型 | エコノミー型 |
ほかの車との事故 | ◯ | ▲ |
単独事故 | ◯ | × |
自転車との事故 | ◯ | × |
落雷・台風・竜巻・洪水・高潮・雹 | ◯ | ◯ |
盗難・火災 | ◯ | ◯ |
物が飛来してきての破損 | ◯ | ◯ |
いたずら・落書き | ◯ | ◯ |
津波・地震・噴火 | × | × |
劣化による故障 | × | × |
上記表のように、一般型はほとんどの事故や災害でも適用してくれますが、エコノミー型に加入している場合は、一部適用外となりますので注意しましょう。
事故車の修理にかかる費用は過失割合によっても異なる
事故車の修理費用は、過失割合も把握する必要があります。
過失割合とは、複数事故で被害者と加害者にどの程度の責任があるかを示す割合のことです。
一般的には、事故の当事者同士、もしくは保険会社によって決められ、「10対0」や「8対2」などのように示されます。
過失割合によって減額される
車の修理にかかる費用は、過失割合によっても大きく異なります。
たとえば、50万円の修理費用が発生した場合で過失割合が10対0なら、相手側の保険で全額カバーされます。
しかし、8対2だった場合は、40万円は相手側の保険、10万円は自分が加入している保険でカバーもしくは実費負担しなければなりません。
過失割合は示談交渉で決まる
過失割合は、基本的に事故の当事者同士、もしくは保険会社によって決められるのが一般的です。
具体的には、過去にあった交通事故事例を基準にし、実際にあった事故と比較しながら割合が決定されます。
また、道路状況、信号の有無、車両の速度、ドライブレコーダーの映像なども考慮され、最終的な過失割合が決まります。
この際、納得できないケースもあるかと思いますが、その場合は示談交渉を行い、それでも決まらない場合は訴訟に発展することもあります。
過失割合に納得できない場合
過失割合を決める際、納得できないケースもあるかと思いますが、その場合は交渉や弁護士に依頼することになります。
示談交渉で決まらない場合は、調停または訴訟に発展することもあります。
事故車を修理できないケース
事故によって車が大きく損傷した場合、修理が不可能と判断されることもあります。
以下のようなケースでは、修理ができない場合があります。
全損と判断された場合
全損と判断された場合は、修理不可となります。
全損とは、物理的に修理が不可能な「物理的全損」と、事故を受けた車の時価額よりも修理費用が高くなる「経済的全損」があります。
どちらが判断されても修理不可能なため、この場合は処分の選択しかできません。
走行できない場合
先述したように車が走行できない場合は、エンジンの故障やフレームの損傷が疑われるため、修理不可能に近いです。
もし、修理できたとしても、その車は「修復歴車」となるため、売却時の買取額は大きく下がってしまうでしょう。
そのため、処分もしくは買い替えの検討をおすすめします。
修理不可能と判断された場合
修理不可能と判断された場合は、「物損的全損」に当てはまるため、処分しか選択できません。
修理不可能と判断されるよくあるケースは、以下の5つです。
- 修理できないほど大破した
- 骨格部分が修理できないほどに損傷した
- エンジンが損傷して走行不可能となった
- 車が水没した
- 車検に通らないほど損傷した
修理コストが高額となる場合
事故車を修理する際、損傷箇所や状態によってコストが高額となるケースもあります。
その場合は、修理を選択するよりも処分や買い替えした方がお得になる可能性が高いです。
目安としては、100万円を超えるようなら、処分もしくは買い替えを検討するのが良いでしょう。
補償費用が不十分で予算以上となる場合
修理費用や過失割合によっては、加入している保険の補償を適用しても、予算を超える場合があります、
この場合は、現実的に修理が難しいと言えるので、諦めるしかないでしょう。
ただし、乗り換える場合の費用は、ある程度補償してくれるケースもありますので、どこまでカバーしてくれるかを保険会社に確認すると良いでしょう。
修理ができない事故車を処分する方法とおすすめ業者
事故車が修理できないと判断された場合は、売却や買い替え、廃車などを検討します。
依頼できる業者はいくつかあるため、ここで確認しておきましょう。
事故車を処分する方法
事故車を処分する方法には、以下の4つの方法から選択します。
- ディーラーに依頼
- 中古車買取業者に依頼
- 廃車買取業者に依頼
- 自分で廃車にする
通常、業者に依頼するか、自分で廃車にするかを選びます。
業者に依頼する場合は、処分にかかる費用を支払えば、手続きはすべて行ってくれますが、自分で廃車にする場合はすべての手続きを自身で行う必要があります。
そのため、手間や時間をかけたくない方は、業者に依頼するのが良いでしょう。
事故車を処分するなら廃車買取業者がおすすめ
事故車の処分を業者に依頼する場合は、廃車買取業者がおすすめです。
廃車買取業者は、処分にかかる費用や手続きをすべて無料で行ってくれます。
また、パーツごとに買取してくれたり、車本体に価格を付けてくれたりするケースも多数ありますので、他の業者と比較して、もっともお得に処分できます。
もし、車の処分でお困りなら、一度問い合わせてみることをおすすめします。
株式会社サクライなら、廃車、不動車、高年式事故車まで無料で買取を行っています。
弊社にご依頼いただければ、自賠責保険の解約手続きから買取まですべて行いますので、お客様のお手間を省き、スムーズに車を手放すことができます。
もちろん査定は無料ですので、まずはお気軽にお問い合わせください。
まとめ
本記事では、事故車を修理する流れやかかる時間、費用、保険適用のポイントを紹介しました。
修理費用は損傷の程度や修理箇所によって大きく異なり、保険適用の有無によって自己負担額も変わります。
また、保険を利用する場合は翌年の保険料が上がる可能性があるため、事前に確認することが大切です。
全損と判断された場合や修理不可能な場合は、修理自体ができないこともあります。
そのため、修理と処分のどちらが最適かをよく検討し、状況に応じた対応をすることが重要です。
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本社
商号 | 株式会社桜井 |
---|---|
屋号 | 株式会社サクライ |
所在地 | 〒660-0857 兵庫県尼崎市西向島町15番地の4 |
TEL | 06-6414-2222 |
FAX | 06-6414-6644 |
営業時間 | 9:00 ~ 19:00(日曜・祝日休み) |
代表者氏名 | 代表取締役 桜井 成子 |
営業種目 | 自動車解体業、部品販売(輸出) |
資本金 | 40,000,000円 |
従業員数 | 105名 |
主要取引先 | 豊通マテリアル株式会社|株式会社ナベショー|岸和田製鋼株式会社|株式会社中山製鋼所|日本製鉄株式会社|株式会社クボタ|株式会社栗本鐵工所|共英製鋼株式会社|中山鋼業株式会社|大阪製鐵株式会社|王子製紙株式会社|株式会社ダイセル|DINS関西株式会社|巌本金属株式会社|宇部興産株式会社|エコシステム岡山株式会社|住友大阪セメント株式会社|神戸マツダ株式会社|兵庫三菱自動車販売株式会社|西日本三菱自動車販売株式会社|大阪ダイハツ販売株式会社|株式会社スズキ自販近畿|株式会社スズキ自販兵庫|株式会社南海スズキ|株式会社ホンダカーズ大阪 |
取引先銀行 | 尼崎信用金庫|三菱東京UFJ銀行|三井住友銀行|りそな銀行|商工中金|日本政策金融公庫|阿波銀行 |
許可番号 | 産業廃棄物収集運搬業許可
兵庫県 第02801038224号 引取業許可 尼崎市 第20711000024号 産業廃棄物処分業許可 尼崎市 第7121038224号 解体業許可 尼崎市 第20713000024号 破砕業許可 尼崎市 第20714000024号 フロン類回収許可 尼崎市 第20712000024号 第1種フロン類回収許可 兵庫県 第281010306号 一般貨物自動車運送許可 近運自貨 第1218号 古物商許可番号 兵庫県 公安委員会 第631339900014号 (その他必要に応じて申請) 兵庫県フロン回収処理推進協議会会員 兵庫県自動車リサイクル処理工業会会員 |
URL | https://kaitori-sakurai.com/scrapcar/ |
大阪支店
商号 | 株式会社桜井(大阪支店) |
---|---|
所在地 | 〒551-0021 大阪府大阪市大正区南恩加島5丁目7-84 |
TEL | 06-6551-7777 |
FAX | 06-6551-7778 |
営業時間 | 9:00 ~ 18:00(日曜・祝日休み) |
代表者氏名 | 代表取締役 桜井 成子 |
許可番号 |
産業廃棄物収集運搬業許可
大阪府 第02700038224号 引取業許可 大阪市 第20661001002号 産業廃棄物処分業許可 大阪市 第6620038224号 解体業許可 大阪市 第20663001002号 破砕業許可 大阪市 第20665001002号 フロン類回収許可 大阪市 第20662001002号 第一種フロン類充填回収業 知事(登一回) 第3978号 (その他必要に応じて申請) |
URL | https://kaitori-sakurai.com/scrapcar/ |
会社沿革
昭和20年 | 桜井商会設立 |
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平成7年8月 | 株式会社に沿革 |
平成27年10月 | ISO9001 and ISO14001 取得 |
平成27年10月 | ISO/IEC 17021 取得 |
令和2年 | 大阪支店 開業 |